本当にしつこい話題でごめんなさい🙇「デジタル教科書」のお話です。
秋の中教審の答申が近づいてきました。『読売新聞』の「デジタル教科書」に対するキャンペーンも大詰めを迎えています。令和７年8/1～8/3の３日間「再考 デジタル教育」として＜上＞＜中＞＜下＞の３本の特集記事を掲載しています。
記事の内容は前回の特集とは大きな変化はありません。願わくは、「紙」の教科書に回帰するフィンランドの実情、またその科学的根拠、エビデンスがより詳細に掲載されたらより、説得力のある記事になるかなぁ...とは思います。秋の答申前に、そんな記事が掲載されたらと期待します。
ただ、中央紙がこれだけ継続的にキャンペーンを張っているにもかかわらず、それに対して文部科学省から何のリアクションがない...回答がないのはいかがなものかと思います。国の立場からすれば、民間の新聞の提言や意見にいちいち回答する義務はない...と考えるのだと思います。今までも、同じでしたから。ただ、教育の根本となる「教科書」については、『読売新聞』に対してではなく「国民に広く理解を求める」と言う意味で何かしらの説明は必要なのではないかと思います。『ゆとり教育』にせよ、『大学入試への民間英語能力試験の導入』にせよ、さまざまな方向から疑義があるにもかかわらず、「有識者」の意見を優先し、強行し、失敗しているのですから...新しい方針が決まると、10年間近くは「おかしい、何か違う」と感じても続くのです。そして「失われた10年」となるのです。しかも、その先進的な動きを導入した人間は「評価」され、たとえ失敗してもその「失敗」は10年間の間に忘れさられ、だれも責任をとらない...「中間まとめ」が発表されてから半年も経ちました。何のリアクションもないまま、『デジタル教育』が推進されるとしたら、まさに「結果ありき」の姿勢です。
文部科学省の皆さん、是非誠意あるご回答をお願いします。各自治体の教育員会が皆さんに対して意見を具申することなどありません。逆らうことなど不可能です。誰だって、自分はかわいいものです。私は理解できます。
でも、下々の人間は本当に心配しているのです。実際に日々、生徒を相手に教えているゴミのような高齢者の教師の戯言に少しでも耳を傾けていただけたらと思います。
★この話題に関する投稿も「秋の答申」で終了すると思います。もうしばらくはお付き合い願えたら幸いです😓
